Huaweiが世界からどんどん孤立しています。
ライカレンズを複数搭載して、さらにAIが補正してくれるカメラ機能はとても素晴らしく評判も良かっただけに非常に残念ですね。
Huaweiの売上高は年々伸びており、2018年には1000億ドルを超えています。
スマホのシェアでもAppleを抜きましたが、まさかここまでの事態になってしまうなんて……。
こちらの記事でも書いていますが、現在ファーウェイのスマホがどうなっているのか、今後どうなるのかをもう少しまとめておきたいと思います。
どうしてこうなったのか、そもそもの経緯やファーウェイの危険性や問題などはこちらにまとめています。
現在ファーウェイに起きていること
アメリカから制裁を受けているhuaweiですがどんなことが起きているのでしょうか。
最近の話だけでなく、10年近く前のオバマ政権時代からHuaweiへの監視の目は向けられていました。
そして制裁は一気に加速。
その中でもここ最近の制裁はかなり強烈なものになっています。
- Googleが取引停止
- Amazonが販売停止
- 半導体企業のインテルやクアルコム、ARMが取引停止
日本国内でもこのような影響が出ています。
- 国内大手3キャリアがHuawei新機種の発売延期、予約停止
- 一部格安SIMでも発売延期
- パナソニックや京セラなどが取引停止
記事執筆時点で発売を延期している格安SIMはmineo、LINEモバイル、OCNモバイルの3社です。
延期されいているHuaweiの新機種は「P30」シリーズですね。
楽しみにしていた人もいるかもしれませんが、こうなってしまった以上中国以外でHuaweiの端末を使用するのは控えた方が得策でしょう。
グローバル版のP30シリーズ自体は購入できなくはないです。
今後どうなる?
とりわけ影響が大きいのがGoogleとARMです。
Googleが提供しているAndroid OSが利用できないとなると独自OSを採用する必要があります。
これに関してはHuaweiの対応は迅速で、早ければ2019年秋ごろに投入するようです。
どうも独自OSは以前から開発していたみたいですね。
Androidとの互換性があり、アプリも使用できるとされていますが、そもそもプレイストアが利用できない可能性があるので、野良アプリのダウンロードが想定されます。
安全性が担保されていないアプリを使いたがる人は少ないので、仮に日本国内で販売されていても購入する人は激減するでしょうね。
Huaweiにとってより問題が深刻なのはARMとの取引停止です。
現在のスマホのチップのほとんどにARMアーキテクチャが採用されており、HuaweiのKirinも例外ではありません。
KirinはHuawei傘下のHiSiliconが製造しているSoCですが、ARMとの取引ができないとなると製造自体難しくなります。
この事態を想定して大量の備蓄があるようですが、いずれは在庫もなくなってしまいます。
Huawei創業者、CEOの任正非は最先端の半導体は自社で製造できると発言していますが……。
米中戦争の可能性も……
アメリカによる最近の輸出規制や対中追加関税の流れはすでに経済戦争と言えなくもないですが、Huaweiの胡厚崑副会長がこんなコメントをしています。
「地上での次の戦争は見たくない。貿易での新たな戦争を見たくないし、技術に次の壁を作りたくない」
中国大使館も「そうなることを恐れてはいないし、必要なら闘う」としています。
当たり前ですが中国の消費者もHuaweiを支持しているので、アメリカへの反発が強まりそうです。
使えなくなる可能性は?
日本のユーザーとしては既存のHuaweiスマホが使えなくなる可能性が心配ですよね。
これまでに日本国内でもHuaweiのシリーズが販売されてきました。
- Mateシリーズ
- Pシリーズ
- novaシリーズ
- honorシリーズ
多くは格安SIMですが、大手キャリアでも取り扱いがあり、すでに使用しているユーザーがいるかもしれません。
Googleのアプリやセキュリティ面などで不安があると思います。
と言っても、直ちに影響はなさそうなので今使用している人はすぐ機種変更をする必要があるわけではありません。
グーグル広報
「私たちはその命令を順守し、その影響を検討しています。
Google Play、そしてGoogle Play Protectによるセキュリティ保護機能は、既存のファーウェイ搭載端末で引き続き機能します。」
ぼく自身責任を持って言えることではありませんが、今後何年も使用するのは正直おすすめはしません。
何が起きるかはわからないので、ある程度安心して使える機種がいいですよね。
まとめ
そもそも中国はGoogleもYouTubeもFacebookもTwitterもWikipediaも、海外のインターネットサービス軒並み自国内で禁止していました。
そのおかげでBaidu(百度)、Alibaba(阿里巴巴)、Tencent(騰訊)などの企業が覇権を握っているという側面があります。
Huaweiが悪なのかはわかりませんが、仕方ないと言えば仕方ないのかもしれません。